にきびの構造

明洞には、ＭｌＳＳＨＡのビジネスモデルを真似たブランドが次々とオープンし、いまや韓国はＭｌＳＳＨＡ旋風の真只中といった様相です。韓国の化粧品業界には、もともと太平洋。
という、韓国の資生堂のようなりＩＪアイングカンパニーがあります。太平洋は訪問販売からスタートしましたが、訪問販売流通のみならず、専門店流通、一般品流通、百貨店流通、マート（ＧＭＳ）流通などの店頭販売流通においても、シェアナンバーワンを確保している会社です。
この太平洋も、ＭｌＳＳＨＡの攻勢には手を焼いているようです。ＭｌＳＳＨＡは日本での展開も検討しているといわれています。
このビジネスモデルは日本でも不可能なものではありません。可能性の一つとして注目すべき動向でしょう。
どの化粧品会社でも優秀な美容部員を獲得したいと考えています。新しい試みとして、美容部員の派遣会社や美容部員養成校なども生まれました。
付加価値のある高級化粧品を店頭販売する上において、美容部員は重要な要素です。販売力のある優秀な美容部員を獲得しようと、化粧品各社は躍起になっています。
優秀な美容部員の確保が、ブランド成功の大きな鍵になるからです。美容部員は現在人気職種です。
従来は高卒者中心でしたが、現在では、四大生でもなかなか美容部員にはなれない状況です。従来は、どの化粧品会社でも新卒者の採用を人員補充の中心にしてきましたが、新卒採用中心であると四月、五月に余剰人員が出て、一月、二月には人員が不足するという非効率な状況に陥ります。

そこで企業としては、定期採用の枠を減らし、人員が不足した時点で採用する不定期採用を中心にするようになりました。不定期採用は人事担当者にとって募集に経費と手間がかかります。
また、教育面においても問題があります。通常、美容部員教育には二ヶ月程度かかりますが、新卒者に十分な日数がかけられても、中途採用者にはなかなか時間が割けません。
不十分な教育では、せっかく採った優秀な人材でも、店頭になじめず潰れてしまいます。こうした状況に対応するため、新しい工夫がなされました。
まずは派遣会社が美容部員の派遣を始め美容部員派遣の新しく流れました。労働者派遣法の改正により、販売員の派遣も可能になり、不足した人員をテンポラリーな派遣社員で埋める提案を企業にするようになりました。
ロレアルドパリやＪアイシラなど、自社の美容部員は全員派遣社員にする方針で、派遣会社と提携しているブランドも出てきました。美容部員経験者であれば、このスキームはうまくいくのですが、経験者獲得は化粧品会社白身が行っており、難しい状況です。
筆者は、このような背景から「ＴＯＫＹＯビューティアドバイザースクールごという美容部員養成の専門校を立ち上げました。美容部員になりたいと考えている人に、化粧品会社の新入社員教育に類した教育を施し、卒業生を化粧品会社に紹介するというビジネスモデルです。
授業料を払ってまで美容部員になりたいと考える人材を、四ヶ月間で優秀な美容部員にするのです。ニヶ月ごとに生徒を募集し、ニヶ月ごとに卒業生が出ますので、いつでも化粧品会社の中途採用に対応できるようにしています。

インターン派遣開始講義のない日などを利用して､アルバイトとして化粧品売場へ派遣します。実務経験が十分に積め、講義で学んだ業界知識を知る　カネボウは花王との統合を発表しましたが、その後、産業再生機構の支援のもとで再生を図る、と一転、カネボウの迷走が始まりました。
○三年一〇月、化粧品業界に大きなニュースが飛び込んできました。カネボウと花王が両社の化粧品部門を統合すると発表しました。
その後、両社で協議が続けられ、カネボウの化粧品事業を花王が完全買収すると発表されました。カネボウは１００年以上の伝統を持つ名門企業ですが、本業の繊維事業の業績悪化が続いたにもかかわらず抜本的な対策が遅れ、五五〇〇億円もの巨額な有利子負債を抱えていました。
他事業の赤字を、単体では優良な化粧品部門が支えていたという構図です。一方、花王はトイレタリー事業では圧倒的な強さを誇り、二二期連続、過去最高益記録更新中の超優良企業ですが、化粧品事業では苦戦していました。
「ソフィーナ」は、主な販路であるＧＭＳやドラ。グストアでの値引きに対応できず、シェアの低下、利益率の低下に悩んでいました。
花王は、消費者から支持を得ているカネボウブランドを手に入れれば、花王が苦手とする専門店流通への販路も確保することができます。カネボウとしても、化粧品事業売却で得た資金を本業のリストラ資金に投下できます。

業界二位のカネボウのマーケティングカと販売力、業界四位の花王の製造力と技術力の強みを発揮し合えば、首位の資生堂に肉薄することもでき、強い化粧品会社が誕生するという目論見でした。ながら、カネボウは一転、花王への化粧品事業売却を翻し、産業再生機構の支援による再生を目指す期もあった。
花王への売却を拒否した理由として、花王の一部要求に対して受け入れ難い条項があったこと、労働組合や取引先からの反発があったこと、化粧品を切り離したあとのカネボウの再建を不安視する勢力が強かったこと、などがいわれています。産業再生機構の支援による再生を発表してからも、カネボウの迷走は止まらず、前社長のＨ足隆氏が新生カネボウに留まる意向を表明したり、財務担当役員のコメントがマスコミの反発を買ったりしました。
結局、カネボウ本体とカネボウ化粧品が分割され、産業再生機構のもとで別々に再生を図ることとなりました。経営陣も全員刷新され、カネボウは中嶋章義氏、カネボウ化粧品はＣＥＯに産業再生機構のＹ語邦彦氏、ＣＯＯに子会社社長のＣ識賢治氏を起用しました。
このカネボウの迷走は、カネボウ社内や取引先などに大きな不安を与えることになりました。花王と共同出資会社設立による化粧品事業統合で合意。
二〇〇三年九月中間期で六二九億円の債務超過に転落と発表。年内に予定していた事業統合の正式契約の調印が一月末にすれ込むと発表。
正式契約の再延期を発表。花王がカネボウの化粧品事業を完全買収する方針に変更すると発表。
花王との交渉を白紙撤回、産業再生機構に支援要請。取締役総退陣を発表。
第一回債権者会議を開催、二月二六日時点でグループ全体の有利子負債が五五六七億円に達したことを発表。産業再生機構に対し、繊維事業などを営む本体も支援を要請。
産業再生機構も一括支援を正式に決定。新会社へ総額三〇六〇億円を拠出。
臨時株主総会でカネボウ本体から化粧品事業の分離を承認。過去の決算内容を調査する「経営浄化調査委員会」を設置、木祐一弁護士が就任。

化粧品新会社「カネボウ化粧品」が発足、最高経営責任者（ＣＥＯ）に産業再生機構からＹ語邦彦氏、最高執行責任者（ＣＯＯ）に化粧品子会社リサージ社長のＣ識賢治氏を起用。今後三年間で二〇〇人の人員削減、金融機関に総額九九五億円の債権放棄などを柱とした事業再生計画を正式に発表。
｢経営不在カネボウの迷走と解体｣日本経済新聞社刊より引用。カネボウ化粧品は産業再生機構からの融資を受けて再建を目指しています。
今後、カネボウの売却先によっては業界の勢力分布が大きく変わるでしょう。産業再生機構は、カネボウの化粧品事業の価値を三八〇〇億円と査定しました。

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